「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」です。
2020年までのZEH普及目標を公表します
目標ZEH率(Nearly ZEH含む)
2017年度(平成29年):新築20%
2018年度(平成30年):新築30%
2019年度(平成31年):新築40%
2020年度(令和2年):新築50%
2021年度(令和3年):新築50%
2022年度(令和4年):新築50%
2023年度(令和5年):新築50%
2024年度(令和6年)ZEH普及目標:新築50%
2025年度ZEH普及目標:新築50%
実績ZEH率(Nearly ZEH含む)
2017年度(平成29年):新築0%
2018年度(平成30年):新築0%
2019年度(令和元年) :新築0%
2020年度(令和2年):新築0%
2021年度(令和3年):新築0%
2022年度(令和4年):新築0%
2023年度(令和5年):新築0%
野々村建設株式会社ではZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及に努めます。
「ZEHの周知・普及に向けた具体策」
ZEH住宅について自社のホームページやチラシに掲載し、又、イベントでのPRによる周知・普及に努めます。
お客様との初回面談からZEH住宅についての情報を提示し普及に努めます。
「ZEHのコストダウンに向けた具体策」
自社、社内で外皮計算・一次消費エネルギー量計算を実施してコストダウンを図ります。
ZEH住宅の仕様を統一し資材の無駄を省き、発注仕入れを一本化にすることでコストダウンを図ります。
「その他の取り組みなど」
各種研修会への参加を図り、社内でも研修会を開き、省エネ、創エネ、ZEH住宅の技術基準等の徹底周知に努めます。
冷暖房設備の省エネ仕様を積極的に取り入れます。